【防災】【建築】過去事例から見る、新耐震基準(鉄筋コンクリート造)+強固な地盤の安心さ

大地震がいつ来るか分からない、地震大国日本に住んでいる私たちにとって、避けては通れない地震対策。
ある日巨大地震に襲われた日、住居が倒壊するリスクを把握する一つの目安が「新耐震基準」を満たしているか、という点になります。

3.3 物的被害の状況 3.3.1 建物被害 - 総務省消防庁 によると、地震の揺れによる倒壊が確認されたのは新耐震基準を満たしていない旧基準の建物であり、

新耐震基準で設計された建物は、構造部材に軽微

なクラックや、コンクリート落下などはみられたも

  のの、主体構造の被害はほとんどなかった。

とあります。

また、地震の揺れによって引き起こされる地盤の液状化が発生したのはほとんどが埋立地となっており、軟弱な地盤の上に建てられていた建物も倒壊していたとあり、『現在の耐震基準を満たしている＋立地の堅固さ』の条件が揃えば、地震による倒壊リスクを大幅に軽減出来ます。

熊本地震でも新耐震基準の有効性は証明されています。

熊本地震における建築物被害の原因 分析を行う委員会 - 国土交通省

 木造以外の建築物の倒壊の状況と原因分析

○ 新耐震基準導入以降に建築された鉄骨造建築物で倒壊したものは、地盤・擁壁の崩壊（２棟）によるもの、隣接建築物の衝突（２棟）によるもの、接合部の溶接不良など新耐震基準を満たしていないものであった。

○ 鉄筋コンクリート造建築物は、新耐震基準導入以降で倒壊が確認されたものはなかった。

新耐震基準を満たしており鉄筋コンクリート造の建物で倒壊したものは０だったということです。

更に、基準に因らず国内の耐震性能は日々向上しています。鉄筋コンクリート造で新耐震基準を満たしている建築物であれば、これまで発生してきた規模の地震は耐える事が出来る筈です。
(逆に、これが倒壊する時は人類が経験したことのない規模の地震が発生した時となるかもしれません・・・）

そして防災の観点で構造と同じか、それ以上に重要なものが建築物の立つ土地ですが、津波や河川の氾濫、液状化、土砂崩れの可能性がある土地を把握する為に、ハザードマップと実際の地盤の確認が重要です。

現在の耐震基準を満たしており、ハザードマップ上で危険地域に含まれなければ、建物自体の倒壊可能性の点ではかなり安心が出来そうです。

とは言ってもその条件を満たす住居自体は限りがあります。
とにかく揺れでも家屋内の家具が倒れてこないように家具を固定化し、また最寄りの避難所を把握する事は基本です。

世界中のどこにも、リスクゼロといえる場所は存在しません。
無いもの・不完全なものを認識し、出来る限り補うための行動をしておくことが、将来に際しての一番大事な点なのではないかと考えます。

以上、「過去事例から見る、新耐震基準(鉄筋コンクリート造)+強固な地盤の安心さ」と題して、恐縮ですが今後の防災意識についても記載させて頂きました。